夢をかたちに
長期保存食技術を世界に
長期保存食おにぎり5年
日本で唯一特許取得済み。
世界総販売代理店
SDGsとは、国連で採択された「持続可能な開発目標」で「誰一人 取り残さない」という理念のもと、
福祉・不平等・教育・環境といった様々な社会課題について17の目標と169のターゲットを定めた世界的な取り組みです。アライアンスグループビーイングはこのSDGsの達成を支援しています。
CSR(Corporate Social Responsibility)
CSRへの関心が高まり、多くの企業様が何らかの形で社会貢献活動に参加しています。
各企業様に合った社会貢献等のチャリティをご提案
させて頂きます。
詳しくは、Royal Gem Stone Tokyoより
お問い合わせ下さい。
- チャリティイベントを行いたい。
- 実感できる社会貢献活動したい。
- 企業イメージをアップしたい。
- 社会貢献活動の推進や社会性の向上に役立てたい。
- 企業の理念、目的にあった社会貢献活動をしたい。
お気軽にご相談ください。
私たちも新たな社会貢献として協力出来ることがありましたら積極的に参加させて頂きます。
皆様の困っている方々を思いやる優しい心遣いに
心より感謝申し上げます。
Royal Gem Stone Tokyo
Gem Stone Co.,Ltd,
Royal Gem stone Trading
世界総販売代理店
今までの技術を越えた
水、お湯を加えない画期的な最先端技術
長期保存食 : 総販売代理店
対象地区 : 世界全域
新規事業の趣旨について
人と自然のハーモニーを基調として「食」を通じて、世界の社会貢献事業を旗印に総合商社として、
日本の最先端技術を活かした商品を提供する
消費者ビジネス事業を展開をします。
先ずは、健康と美容に最適な商品を提供することを目的。
次に掲げる商品を全世界に展開していく。
そしてまた、別添に明記されている会社設立の目的と経営方針に賛同した者の集合体として、
開発した常温にて保存可能の食品。
※日本で唯一特許取得済み。
特許第6254313号(米飯の製造方法、かやくご飯の製造方法、及びおにぎりの製造方法)、
特許第6185454号(袋入りパンの製造方法)
を活用し全世界に普及、かつ社会に貢献していくことを目的とした趣意を確認する。
常温備蓄用防災食『おにぎり 5656』は自社⽬標である《完全に安全安心な食品の提供》を追求する為に、
製造工程において2回の加熱滅菌を実施し、無菌試験で陰性を実現した特許取得済みの安全食品です。
また、製造後7年以上の培養菌数を安全と認証する食品衛生試験をパスし、その厳格な衛生管理下で製造された物に対し、
5年3ヶ月の消費期間を保証させて頂いています。
様々なシチュエーションの中で、袋から取り出しそのまますぐに水無しで安心してお召し上がり頂ける食品です。
どうぞ常温備蓄用防災食『おにぎり 5656』を末永くおそばに置いて頂けますようにお願い申し上げます。
どんな時でも、封を切ればすぐにそのまま食べられるおにぎりです。「水」も「火」も使いませんから、万一という時にも手間いらずの安心おにぎり。
特許登録済の特殊保存技術により、
賞味期限は、なんと5年。
水、お湯なしで開封。
すぐに食べられます。
1, 5年以上保存が可能!
2,「水」も「火」も使わない!?
3, 保存食なのにやわらかい!?
4, かさばらす衛生的
5, 環境にやさしいパウチ袋
6, 1つ197kcal以上
発災時、自社で備蓄・設備を充実させて従業員を守る『防災力』が求められます。
その力は『事業継続力』に成長し、やがて日本の経済を守ることに繋がります。
大切なのは相互に助け合う準備をして、災害を乗り越えることです。
もしもの時、相互に助け合う力で困難を乗り切れることを、私たちは知っています。
人は誰しも、できれば災害などに遭いたくはありません。しかし、自然の猛威や社会の歯車の狂いによって、そういった事態に遭遇するかもしれないことは、避けて通れないことを知っています。通常、大規模災害時には、電気やガス、水道などのライフラインが遮断されてしまいます。
当然、水や火が使えなくなることを想定しておかなくてはなりません。各方面で言われているように、できれば7日分の食料を確保することが必要です。
全ての条件をクリアしています。
ご承知のように、台風や地震、洪水や水害、さらにはウィルス災害や交通網の遮断など、いつ食料が必要な孤立状態がやって来るのかわかりません。ある意味私たちは、絶えずハザードリスクを抱えながら日々生活しているといえます。しかし長期保存できる食品を備蓄しておくことで、そのリスクを少しでも軽減することができます。
事業継続力を強化する
防災力が大切
BCP ▷ BCMの推進
内閣府が提唱するBCP策定(事業継続計画)が積極的に推進されています。特に、従業員の安全が確保され、社員の生命の安全やその事業継続力の維持に努めることが、これからの企業姿勢として重要視されます。
※BCPとは事業継続計画(Business Continuity Plan)
BCMとはその運用管理(Business Continuity Management)